ぶら下がり社員の３つの末路！現状を変えるために何をすれば良いか？

こんにちは、ビジネスメンタルトレーナーの伊庭和高です。

今回のテーマは「ぶら下がり社員」

仕事のモチベーションが低く、

指示されたこと以上の仕事をやろうとしなかったり、

成果を発揮することがない社員のこと。

これが一般的に語られるぶら下がり社員の特徴であり、

管理職未満の社員に見られます。

ぶら下がり社員の扱い方で悩んでいる経営者や管理職層からの相談も受けますし、

ぶら下がり社員本人から相談を受けることもあります。

実はぶら下がり社員を続けていると、

３つの末路のいずれかにたどり着くことが多いです。

ぶら下がり社員の３つの末路

ぶら下がり社員にどんな末路が待っているのか？

大きく３つに分けられます。

解雇される

会社にとって成果を生み出さなければ、

解雇されてしまうこともあります。

もちろん解雇の方法は様々ですが、

退職を促される様な関わり方をされることも多いです。

解雇なのか、退職勧告なのか。

どちらが良い悪いという話ではなく、

「会社を辞めることになる」ケースがあるのが、

ぶら下がり社員の特徴です。

最悪の場合、何かに理由をつけ辞めざるを得なくなってしまいます。

閑職に追いやられる

仕事を辞めることにならなくても、

閑職に追いやられることはあります。

仕事を与えられなかったり、

実質的に必要ない部署に左遷されたりと、

会社に居場所を感じられなくなってしまいます。

周りから煙たがられたりと、

居心地の悪さを感じることも多いのです。

「仕事がなくてラッキー」

もちろんこの様に開き直ることもできるが、

何年も同じ職場で働くには精神的につらいです。

ぶら下がり続けた先に、

精神的な不調が生まれることもあるのです。

要領よく仕事をこなす

ぶら下がり社員ではあるものの、

成果を発揮している様に見せるのが上手い人もいます。

基本は指示待ちでモチベーションも低いが、

要領よく仕事をこなしているため問題になっていないケースです。

全体の中でもごく少数派だが、いるにはいます。

ぶら下がり続けてもつらいだけ

とはいえ会社にぶら下がり続けても、

充実感を抱けません。

主体性なく働いている状態なので、

ストレスも蓄積しやすいのです。

もちろん仕事における考え方は人それぞれです。

仕事にやりがいや楽しさを求めるのも１つですし、

お金のために働くのも１つです。

どんな考え方で働いても良いのですが、

ぶら下がり社員のままだと精神的につらくなります。

仕事のストレスを発散し続けたり、

家庭でストレスをぶつけてしまうこともあります。

悩みが生まれやすい状態で働くので、

精神的な不調も起こりやすくなります。

どんな考え方で働いても良いのですが、

ぶら下がり続けるのは苦しいだけなのです。

どうすれば現状を変えられるのか？

ぶら下がり社員の中には、

現状を変えたい気持ちがあることも多いです。

「現状を変えたい」

「でもどうすれば良いかわからない」

こうした声は過去のお客様からも聞いていました。

私はよく、すべての悩みの原因は自信のなさだと解説しています。

ぶら下がり社員の現状に悩んでいるなら、

その原因は自分の自信のなさです。

自分に自信が持てないことで、

結果的にぶら下がり続ける状況が生まれました。

また自信のなさを抱えていると、

仕事でも私生活でも悩みは尽きません。

仕事はぶら下がっているけど、

私生活では上手くいってるわけではないのです。

私は自信のなさを克服し、

本当に望む成果を出し続けるための秘訣を、

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こちらも登録し学んでみてください。

本日も最後まで読んでくださり、ありがとうございました！

このコラムの執筆者

伊庭 和高（いば かずたか）

千葉県千葉市出身。
早稲田大学大学院卒。
教育理論や心理学を学ぶ中で100人にインタビューし、独自のメンタルトレーニング理論を確立。

卒業後は高校で世界史を教えるが、本当に伝えたいことはやはり心のケアであると気づき、2017年に株式会社マイルートプラスを起業し、8年で5,000人以上を指導。

2017年11月に株式会社マイルートプラスを設立。
役職や立場を問わず成果が出ることが評判を呼び、2020年4月に著書『ストレスフリー人間関係』を出版。
増刷しロングセラー中。
2023年10月に三笠書房・王様文庫より『声に出すだけでモヤモヤがすっきりする本〜たった５秒のメンタルケア〜』を出版。
『女性自身』（2023年9月19日号）にて、カラー8ページで特集されるなど、独自のメソッドに注目が集まっている。

「日本の元気は気持ちから！」をミッションにしている。
職場の人間関係や仕事の目標達成について、方法が体系立ててまとめられており、お客様の現状に合ったアプローチを取れることが強み。

また最近では企業研修を実施するなど、活動の幅を広げている。