管理職向けのメンタルヘルス研修が重要な理由を講師が解説！
こんにちは、株式会社マイルートプラス代表取締役の伊庭です。
今回は管理職向けのメンタルヘルス研修について、
独自の視点から解説していきます。
私の専門はメンタルヘルスですが、
今やどの業界でもメンタルヘルスは重要視されています。
社員に適切なケアができなければ、
休職や離職につながることもあります。
お客様や同僚との関係で悩んだり、
急な環境の変化に適応できなかったりと、
メンタル不調の要因はさまざまです。
社員のメンタルヘルスについては、
私も企業研修や個別の相談を通してお伝えしてきました。
今回は特に管理職向けメンタルヘルスについて、
重要なポイントを解説します。
部下のメンタルヘルスはもちろん、
管理職自身のメンタルヘルス対策においても、
研修を通して理解を深めることは大切です。
「メンタルヘルス＝うつ」ではない
「うつ病を防ぎたい」
社員のメンタルヘルスの相談において、
私のもとによく寄せられる声です。
確かにうつ病はメンタル不調の典型ですし、
休職や退職にもつながりやすいです。
部下がうつ病になってしまったり、
管理職自身がうつ病で悩んでいることもあります。
ですがメンタルヘルスのポイントは、
うつ病より前の段階です。
うつ病の傾向を示す前に、
社員は精神的な不調を示しています。
ストレスや不安感や強い悩みなど、
病名がつかない精神状態も含んで、
メンタルヘルスの不調だと考えられています。
「遅刻や早退や欠勤が増えてきた」
「仕事のミスが増えた」
「最近元気がなくなった」
「報連相が遅くなった」
「当たり障りない返事ばかりする様になった」
これらは精神的な不調時に起きる言動の具体例です。
これらの言動が見えた時に、
適切な対応を取ることがメンタルヘルスのポイントです。
うつ病にいたる前段階で対応しなければ、
根本的な解決へとつながらないと言えます。
ただし理想を言えば、
社員がメンタル不調を起こす前に対応したい所です。
もちろん当人がメンタル不調を深刻しなければ、
周囲はメンタル不調に気づけません。
そのため大事なのは、自分で自分のメンタルヘルスができる様になること。
自身のメンタルを定期的にチェックしながら
セルフケアができる力を身につけることが、
社員のメンタルヘルスにおける大事なポイントです。
管理職向けのメンタルヘルス研修が重要な理由
・部下のメンタルケア
・自分自身のメンタルケア
管理職にはこの２つが求められます。
部下をマネジメントする上で、
精神的な不調が表面化する前に適切な対処をしたいところです。
突然元気がなくなったり、
仕事の効率が下がったりと、
部下の状況を察知できる様になることが重要です。
休職や退職につながってしまえば、
他の部下の仕事やモチベーションにも悪影響が及びます。
また部下との関わり方を間違えれば、
管理職が部下のメンタルを崩してしまうことがあります。
ショックを受けて仕事に影響が出たり、
ますます落ち込ませてしまうこともあるのです。
そして部下に対するケアだけでなく、
管理職自身のケアも大切です。
立場や役職があることで、
周囲に悩みを相談しにくくなっています。
知らない内に自分の中で抱え込み、
限界を迎えた時に爆発してしまうことがあります。
仕事の責任から来るストレスなど、
管理職のメンタル不調の原因はさまざまです。
自分で自分のメンタルを整えられる様にならないと、
不調を抱え続けて働くことになります。
社員へのサポート体制に限界がある
「カウンセラーを常駐させた」
「電話でいつでも相談できるサービスを導入した」
「上司ができる限り話を聞く時間を作った」
今回はメンタルヘルス研修について紹介していますが、
社員のメンタル不調の対策を導入している企業も多いです。
対策を導入しているのは素晴らしいのですが、
一方で「根本的な解決につながっていない」という声もよく聞きます。
たとえカウンセラーを常駐させたり、
電話で相談できるサービスを導入しても、
社員が自発的に活用するかはわかりません。
「悩みを相談するのは恥ずかしい…」
「もし同僚にバレたらどうしよう…」
こうした意識を持つ社員はまだまだ多いです。
いざ導入したものの、ほとんど活用されずに終わるケースもあります。
「導入はしているから対策はやった」
この様に割り切ることもできますが、
これでは根本的な解決につながりません。
社員がメンタル不調を起こし、
休職や退職が発生してしまうのです。
また上司が部下の悩みを聞く時間を作ろうにも、
時間にも限度はあります。
上司の仕事の時間も削られますし、
聞いている側が疲れてしまうこともあります。
先ほどお伝えした様に上司の側もメンタル不調を起こしていることが多く、
最近は管理職層からも「自分がメンタル不調だ」という相談が寄せられています。
また2020年のコロナの流行もあって、
社員同士が関わる機会も以前よりは減少しました。
以前までなら同僚が励ましたりしながら、
社員のメンタルケアもできたでしょう。
ですが社員同士の接触を避けるため、
同僚が自然と集まる機会も減っています。
上司との面談もリモートで完結することもあり、
悩んでいる社員と綿密なコミュニケーションが取れないのです。
自分で自分のメンタルケアができる様になる
ここまでお伝えした様に、
社員のメンタルケアは非常に重要です。
・病気になる前段階で対処すること
・誰かに頼らず社員自身でメンタルケアができる様になること
社員のメンタルヘルスを考える上で、
大前提として必要なことだと私は考えています。
社員がストレスなく働ける様になれば、
仕事のパフォーマンスも向上し定着率も上がります。
社員自身にとっても、企業にとっても、
双方にメリットがあるのです。
私が研修や個別の相談で解説しているのは、
「自分で自分のメンタルケアができる様になる方法」です。
誰かに話を聞いてもらえれば、
一時的に気持ちもスッキリするでしょう。
ですが誰かと関わる機会も減っていますし、
人付き合いが苦手な社員であれば相談もできません。
また会社としても、社員のメンタルケアに割ける時間に限りはあるでしょう。
自分で自分のメンタルケアができる様になれば、
病気になる前に気づいて自分の気持ちを立て直せます。
悩みを自分で消化でき、
早く立て直すことができます。
悩みを自分の中で抱え込むことがなくなるので、
精神面で不調になるまで引きずらなくなります。
自分で自分のメンタルケアができれば、
社員がそれぞれ自発的にメンタルケアできるので、
上司に必要以上の負担がかかることもありません。
企業向け研修では、
自分で自分のメンタルケアをするための３ステップを解説し、
ワークを通して理解を深めていきます。
また管理職の立場を想定して、
メンタルヘルスの観点から部下への適切な関わり方を独自の視点で解説します。
部下へのフォローアップはもちろん、
部下が自分でメンタルケアができる様な促し方も解説しています。
もちろん具体的な内容については、
個々の状況やニーズに合わせてカスタマイズしています。
御社への訪問またはオンラインにて、
過去の実績や具体的な内容などもお伝えしながら、
研修内容の骨格を一緒に作っていければと思います。
本日も最後まで読んでくださり、ありがとうございました！
このコラムの執筆者
伊庭 和高（いば かずたか）
千葉県千葉市出身。
早稲田大学大学院卒。
教育理論や心理学を学ぶ中で100人にインタビューし、独自のメンタルトレーニング理論を確立。
卒業後は高校で世界史を教えるが、本当に伝えたいことはやはり心のケアであると気づき、2017年に株式会社マイルートプラスを起業し、8年で5,000人以上を指導。
2017年11月に株式会社マイルートプラスを設立。
役職や立場を問わず成果が出ることが評判を呼び、2020年4月に著書『ストレスフリー人間関係』を出版。
増刷しロングセラー中。
2023年10月に三笠書房・王様文庫より『声に出すだけでモヤモヤがすっきりする本〜たった５秒のメンタルケア〜』を出版。
『女性自身』（2023年9月19日号）にて、カラー8ページで特集されるなど、独自のメソッドに注目が集まっている。
「日本の元気は気持ちから！」をミッションにしている。
職場の人間関係や仕事の目標達成について、方法が体系立ててまとめられており、お客様の現状に合ったアプローチを取れることが強み。
また最近では企業研修を実施するなど、活動の幅を広げている。
