自律型人材の育成法とは？実はメンタルヘルスが重要だった！

今回は自律型人材の育成法を取り上げます。

「自分を律する」書くように、主体的に仕事に取り組める人のことを自律型人材といいます。

周囲からの指示を待つのではなく、能動的に考え次のアクションを取れる人材のことです。

自分なりに答えを導き出し、それを体現するべく行動へ移せるのが自律人材です。

かといって自己主張ばかりせず、周囲の意見を踏まえながら調和が取れるのも自律型人材の特徴です。

企業規模や業種を問わず、自律型人材の育成に課題感を持っていることは多いです。

特に現代は物事の変化スピードが急速になっており、自ら考え行動へ移せる社員のニーズは高まっています。

ただし自律型人材をどう定義するかは企業ごとに異なりますし、入社時点で自律型人材ばかりを確保できる企業は多くありません。

入社後に自律型人材へと早期に育成する必要があるのです。

自律型人材の育成に重要なメンタルヘルス

そして意外と知られていないのですが、実は自律型人材を育成する上で不可欠なのが「メンタルヘルス」です。

具体的にいえば、自分で自分のメンタルを安定させられる「セルフケア能力」を高める必要があるのです。

この点を放置して、職場の環境整づくりやビジネススキルの定着を進めても、自律型人材は育たないのです。

プレッシャーや周囲の人間関係による悩みなど、仕事をしていればメンタル的な負荷は常に発生します。

一時的に頑張ることはできても、メンタルの負荷を受け続けていると心が限界を迎えてしまいます。

優れた成果をあげた社員が、燃え尽き症候群になってしまうこともあります。

また精神的な不調で休職・離職をしてしまうこともあります。

自律型人材とは、自分で自分を律することのできる人材です。

メンタル的に動揺しても自力で気持ちを立て直せるから、主体的に仕事に取り組み生産性を高めることもできます。

自分で自分のメンタルを立て直す３ステップ

弊社では7,000名以上のお客様の支援実績や大手企業等での研修・講演会実績をもとに、社員が自分のメンタルを立て直す方法を３ステップにまとめました。

この３ステップを身につけることで、自律型社員としてのマインドが完成するのです。

メンタルヘルス領域だけでなく、レジリエンスやセルフマネジメントの領域も含まれる内容となっています。

社員が自力でメンタルを立て直せなければ、どれだけビジネススキルを身につけても、主体的に仕事ができなくなってしまいます。

しかも近年では悩みがあっても周囲に相談できない若手社員が増えています。

これは弊社のお客様もおっしゃっていたのですが、上司からの評価を気にして本音を打ち明けられなくなっているのです。

つまりどれだけ周囲が機会を作ってフォローしても、本人が悩みを打ち明けないケースが増えているのです。

その結果、最終的には上司への相談なしに、急に仕事を休んだり辞めてしまうことがあるのです。

まとめ

ここまでお伝えしてきたように、自律型人材を育成する上ではセルフケア力の向上が不可欠です。

社員が自分でメンタルを安定させられれば、より生産性が高まり主体的に仕事をする社員が増えるでしょう。

社員が自分でメンタルを安定させられれば、精神的な不調から仕事を休んだり辞める社員も減少するでしょう。

そして対策の１つとして弊社が企業研修や講演会で実施している、自分で自分のメンタルを立て直す３ステップがあります。

詳細についてはお気軽にお問い合わせください。

御社の状況に合わせた内容で実施しています。

階層や年齢や役職に関係なく、自律して働けるようになることは企業において非常に重要です。

本日の話が１つでも役立てば幸いです。

最後まで読んでくださり、ありがとうございました！

このコラムの執筆者

伊庭 和高（いば かずたか）

千葉県千葉市出身。
早稲田大学大学院卒。
教育理論や心理学を学ぶ中で100人にインタビューし、独自のメンタルトレーニング理論を確立。

卒業後は高校で世界史を教えるが、本当に伝えたいことはやはり心のケアであると気づき、2017年に株式会社マイルートプラスを起業し、8年で5,000人以上を指導。

2017年11月に株式会社マイルートプラスを設立。
役職や立場を問わず成果が出ることが評判を呼び、2020年4月に著書『ストレスフリー人間関係』を出版。
増刷しロングセラー中。
2023年10月に三笠書房・王様文庫より『声に出すだけでモヤモヤがすっきりする本〜たった５秒のメンタルケア〜』を出版。
『女性自身』（2023年9月19日号）にて、カラー8ページで特集されるなど、独自のメソッドに注目が集まっている。

「日本の元気は気持ちから！」をミッションにしている。
職場の人間関係や仕事の目標達成について、方法が体系立ててまとめられており、お客様の現状に合ったアプローチを取れることが強み。

また最近では企業研修を実施するなど、活動の幅を広げている。