副業がバレるのが怖い！バレない方法を独自に解説
こんにちは、ビジネスメンタルトレーナーの伊庭和高です。
私の副業を始めている会社員の方や、
これから副業を始めたいと考える方から、
定期的に相談も寄せられます。
副業で成果を出すためのメンタルの鍛え方をお伝えしていますが、
副業がバレるのを怖がっている人は多いです。
「副業を軌道に乗せたい！」
「でも会社にバレたらどうしよう…」
こうした相談もよく寄せられます。
そこで今回は副業がバレる時の特徴と、
バレない方法を解説します。
副業がバレない方法
なぜ副業がバレるのか？
それは会社に通知や連絡が届くからです。
一切の通知や連絡がない状態で、
会社にバレる可能性はほぼありません。
では具体的にどんな条件で、
会社に通知や連絡が届くのか？
２つの条件をお伝えします。
個人情報を出さない
誰がどこで聞いているかわかりません。
友達や知り合いやクライアントに、
副業をしていることを伝えると、
彼らが他の人に伝える可能性もあります。
どこに会社関係の人脈がいるかわかりませんし、
会社の情報収集力を甘く見てはいけません。
「この人には大丈夫」と思っても、
そこから巡り巡って会社にバレるケースは意外と多いのです。
あるいは最近ではネットやSNSの発信で、
副業がバレてしまうこともあります。
本名や写真を出していればほぼ間違いなく、
どこかで会社にバレてしまうでしょう。
ビジネスネームを作成したり、
個人アカウントと完全に分けるなど、
徹底した対策が必要です。
また顔出しをしていなくても、
Youtube等の声から副業が疑われることもあります。
自分のプロフィールを公開していれば、
その情報からバレる可能性もあるのです。
ネットやSNSは、誰が見ているかわかりません。
第三者からの申告によって、
副業がバレるリスクはできる限り減らしましょう。
確定申告で住民税の徴収方法を「普通徴収」にする
副業での売上が20万円を超えると、
原則として確定申告をする必要があります。
確定申告をすると会社で支払われる給与に加え、
副業での売上分が合算され翌年の住民税に反映されるので、
会社にバレてしまうかもしれません。
会社員は住民税を会社が取りまとめ、
給与から天引きして収めることになっています。
これを特別徴収と言いますが、
会社では社員の住民税の金額を把握しているのです。
「あれっ？会社での給与に対して住民税の金額が多いな？」
この様に疑問に思う担当者が出てくれば、
副業の可能性を疑われてしまいます。
「確定申告をしたら必ずバレるのか？」
この様に思われたかもしれませんが、
決してそんなことはありません。
確定申告書の「住民税に関する事項」の欄で、
「自分で交付」にマルをつけてください。
こうすることで、副業によって収める住民税分は、
会社ではなく自分に通知が届く様になります。
コンビニや銀行や郵便局などへ行き、
届いた用紙を持参し自分で住民税を収めるので、
会社にバレることがありません。
一方で「自分で交付」にマルをつけないと、
副業によって収める住民税分も会社に通知され、
会社で取りまとめて収めることになるので、
副業でバレる可能性が一気に高まります。
最後に
ここまで副業がバレてしまう条件と、
副業がバレない方法を解説しました。
最近では副業に許可を出す会社も増えていますが、
それでも副業禁止の会社はまだ多いです。
たとえ副業が許可されていても、
会社での評価や立場に影響が出ると考え、
申告できず悩んでいる人も多いです。
副業がバレたことで、
職場の人間関係がギクシャクするケースもあるのです。
今回紹介した２つの方法を念頭に置いた上で、
副業を進めてみてください。
バレない様に注意しながら、
副業で理想の成果を出していきましょう。
本日も最後まで読んでくださり、ありがとうございました！
このコラムの執筆者
伊庭 和高（いば かずたか）
千葉県千葉市出身。
早稲田大学大学院卒。
教育理論や心理学を学ぶ中で100人にインタビューし、独自のメンタルトレーニング理論を確立。
卒業後は高校で世界史を教えるが、本当に伝えたいことはやはり心のケアであると気づき、2017年に株式会社マイルートプラスを起業し、8年で5,000人以上を指導。
2017年11月に株式会社マイルートプラスを設立。
役職や立場を問わず成果が出ることが評判を呼び、2020年4月に著書『ストレスフリー人間関係』を出版。
増刷しロングセラー中。
2023年10月に三笠書房・王様文庫より『声に出すだけでモヤモヤがすっきりする本〜たった５秒のメンタルケア〜』を出版。
『女性自身』（2023年9月19日号）にて、カラー8ページで特集されるなど、独自のメソッドに注目が集まっている。
「日本の元気は気持ちから！」をミッションにしている。
職場の人間関係や仕事の目標達成について、方法が体系立ててまとめられており、お客様の現状に合ったアプローチを取れることが強み。
また最近では企業研修を実施するなど、活動の幅を広げている。
