【管理職上司へ】事なかれ主義はデメリットしかない！

こんにちは、ビジネスメンタルトレーナーの伊庭和高です。

私の元には業界や規模を問わず、

管理職の方から相談が寄せられます。

そして悩みを聞く中で見えてきたのが、

事なかれ主義を続けていると悩みが解決しないということ。

管理職として働く中で、

事なかれ主義になっていないかを確認することは重要です。

「物事に対して波風が立たないように対応すること」

これが事なかれ主義ですが、

実は管理職になるとデメリットばかりなのです。

事なかれ主義のデメリット

実は事なかれ主義を続けていると、

管理職としてデメリットばかりなのです。

具体的にどんなデメリットがあるのかを紹介します。

管理職の考えがわからない

波風が立たない様な対応をすれば、

自分の意見を抑える様になります。

相手の様子を伺って対応することも増えますし、

その場を乗り切ることに終始してしまいます。

この様な対応を繰り返すほど、

管理職の考えが相手に伝わらなくなります。

何を考えているのかわからなければ、

周囲から信頼を得ることはできません。

部下から信用されなかったり、

コミュニケーションで壁に直面することもあります。

問題を先送りにしただけ

その場を波風立てずに乗り切っても、

問題が解決するとは限りません。

一時的に問題の解決を先延ばしにして、

再び同じ壁に直面することもあるのです。

そして管理職だからこそ、

結局は自分が対処しなくてはいけません。

先延ばしにするほど問題が大きくなったり、

複雑になってしまうこともあるのです。

最終的な責任は自分にくる

管理職になる前までは、

事なかれ主義で良かったかもしれません。

誰かのせいにできたり、

最終的な責任を上司が取ってくれることもあります。

ですが管理職になってしまえば、

自分が責任を取る必要があるのです。

たとえその場を波風立てずにまとめても、

全責任が自分にのしかかってくるのです。

部内をマネジメントする立場になったことで、

事なかれ主義を続けるメリットは何もないのです。

悩みは形を変えて繰り返される

「管理職には向いてないのでは？」

「管理職だから辛いのでは？」

「管理職をやめた方がいいのか？」

管理職で壁に直面した時に、

頭の中に浮かびやすい言葉です。

管理職からの降格を願い出たり、

思い切って転職すれば、

一時的には楽になるでしょう。

ですが悩みに正面から向き合わないと、

形を変えて似た様な悩みが繰り返されてしまうのです。

管理職になったことで表面化された悩みは、

環境を変えてもついて回るのです。

「転職先でも似た様な悩みを抱いている」

「異動したのに同じ課題に直面した」

こうした声も私のもとに寄せられています。

また環境を変えたとしても、

一度失った自信は戻りません。

ショックや後悔を引きずったりと、

仕事に悪影響を及ぼしてしまうのです。

「また上手くいかないのでは…」と思うと、

新たな環境でも同じ問題を引き起こしてしまいます。

どうすれば現状を変えられるのか？

事なかれ主義を続けてきた現状に正面から向き合うこと。

これこそ、悩みを根本解決するために必要なことです。

私はよく、すべての悩みの原因は自信のなさだとお伝えしています。

自信のなさに直面した時に、

あらゆる悩みが発生するのです。

管理職になって自信のなさに直面し、

事なかれ主義では乗り切れなくなってしまいました。

自信のなさと向き合わずに、

環境だけを変えたとしても、

同じ悩みが繰り返されるだけです。

私は本当に望む成果を出し続けるための秘訣を、

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本日も最後まで読んでくださり、ありがとうございました！

このコラムの執筆者

伊庭 和高（いば かずたか）

千葉県千葉市出身。
早稲田大学大学院卒。
教育理論や心理学を学ぶ中で100人にインタビューし、独自のメンタルトレーニング理論を確立。

卒業後は高校で世界史を教えるが、本当に伝えたいことはやはり心のケアであると気づき、2017年に株式会社マイルートプラスを起業し、8年で5,000人以上を指導。

2017年11月に株式会社マイルートプラスを設立。
役職や立場を問わず成果が出ることが評判を呼び、2020年4月に著書『ストレスフリー人間関係』を出版。
増刷しロングセラー中。
2023年10月に三笠書房・王様文庫より『声に出すだけでモヤモヤがすっきりする本〜たった５秒のメンタルケア〜』を出版。
『女性自身』（2023年9月19日号）にて、カラー8ページで特集されるなど、独自のメソッドに注目が集まっている。

「日本の元気は気持ちから！」をミッションにしている。
職場の人間関係や仕事の目標達成について、方法が体系立ててまとめられており、お客様の現状に合ったアプローチを取れることが強み。

また最近では企業研修を実施するなど、活動の幅を広げている。