経営者の妻が辛い！離婚する前にできること

こんにちは、ビジネスメンタルトレーナーの伊庭和高です。

今回のテーマは境遇を問わず、

経営者の妻の方から相談を受けることが多いです。

実は経営者の妻でいることに、

辛い気持ちを抱き悩んでいるのです。

我慢の限界を迎えた結果、

「もう離婚してやる！」と思ってしまうケースもあります。

「一体なぜ辛い状況が生まれたのか？」

「どうすれば現状が好転するのか？」

独自の視点でお伝えします。

なぜ現状が辛いのか？

現状が辛いと感じるのは、

大きく３つの原因があります。

どれか１つに当てはまることもあれば、

複数に該当することもあります。

要求される基準が高い

経営者の妻として、求められる基準が高いと感じることもあります。

家庭での過ごし方や夫に対する言動、

あるいは外出先での振る舞いなど、

立場を気にした行動が求められることもあるのです。

気を使う場面も増え、

次第に疲れが蓄積してしまうのです。

また夫が多忙を極めていれば、

家事や育児をすべて自分でやらなければいけません。

夫に頼れず１人で抱え込んだり、

上手くこなせず落ちこんだりと、

メンタルに影響も出てしまいます。

夫に言いくるめられてしまう

何か言いたいことがあっても、

夫に言いくるめられてしまうことがあるでしょう。

夫の顔色を伺っていたり、

妻が自分に自信が持てていないと、

言いくるめられてしまう確率は上がります。

仕事のことでも家庭のことでも、

自分の意見が通らないことが増えるので、

その分だけストレスを感じます。

次第に何も言わなくなってしまったら、

夫婦関係の危機とも言えます。

「夫は何もわかってくれない」と、

最初から諦めてしまう状態なのです。

家庭をないがしろにされている

確かに経営者は忙しいですが、

家庭をないがしろにされればストレスもたまります。

家庭のことを一切やらなかったり、

家族の予定をドタキャンされたりすれば、

当然ながらつらいでしょう。

あるいは仕事で毎日帰りが遅かったり、

自分だけ好きな様にお金を使えていれば、

不満も蓄積してしまいます。

たとえ良い暮らしをしていても、

気づかぬうちに不満がたまっている状態です。

離婚しても悩みは繰り返される

「もう経営者の妻は辛い！」

この様に思うと、最終的には離婚に至ります。

いっそのこと関係を解消した方が幸せだと思い込むのです。

確かに関係を解消すれば夫もいないので、

今まで感じていたストレスはなくなるでしょう。

ですが離婚をしても以前までの傷が癒えるわけではありません。

結婚生活での蓄積された不満を、

離婚後も引きずってしまいます。

また離婚をして１人になっても、

結婚時と似た様な悩みに苦しむことも多いです。

たとえば夫の顔色を伺っていた人は、

離婚後に夫以外の周りの顔色を伺って苦しむこともあります。

どうすれば現状が変わるのか？

そもそも人間関係は自分と相手がいて成立します。

経営者の妻が辛いと感じている状況も、

自分と夫がいて成り立っています。

「夫だけが悪い」という様に、

どちらか片方だけに原因があることはあり得ません。

自分と夫どちらの視点でも原因を振り返ることが、

現状を好転させるヒケツなのです。

そして夫を変えることはできませんが、

自分が変わることは今からできます。

離婚をして環境を変える前に、

まずは自分自身が変わることに意識を向けましょう。

自分の原因に意識を向けないと、

離婚後にも新たな悩みが発生する可能性が高まります。

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本日も最後まで読んでくださり、ありがとうございました！

このコラムの執筆者

伊庭 和高（いば かずたか）

千葉県千葉市出身。
早稲田大学大学院卒。
教育理論や心理学を学ぶ中で100人にインタビューし、独自のメンタルトレーニング理論を確立。

卒業後は高校で世界史を教えるが、本当に伝えたいことはやはり心のケアであると気づき、2017年に株式会社マイルートプラスを起業し、8年で5,000人以上を指導。

2017年11月に株式会社マイルートプラスを設立。
役職や立場を問わず成果が出ることが評判を呼び、2020年4月に著書『ストレスフリー人間関係』を出版。
増刷しロングセラー中。
2023年10月に三笠書房・王様文庫より『声に出すだけでモヤモヤがすっきりする本〜たった５秒のメンタルケア〜』を出版。
『女性自身』（2023年9月19日号）にて、カラー8ページで特集されるなど、独自のメソッドに注目が集まっている。

「日本の元気は気持ちから！」をミッションにしている。
職場の人間関係や仕事の目標達成について、方法が体系立ててまとめられており、お客様の現状に合ったアプローチを取れることが強み。

また最近では企業研修を実施するなど、活動の幅を広げている。