降格願いを出すまでの３ステップを徹底解説！
こんにちは、ビジネスメンタルトレーナーの伊庭和高です。
「仕事で能力不足を感じる」
「いっそのこと降格願いを出そう」
この様な相談は私の元にもよく寄せられます。
特に管理職へ昇進したことで、
能力不足を痛感するケースは多いです。
プレイヤーとしては成果を出し、
周囲に認められ管理職となった方が、
マネージャーとしてはどうにも上手くいかず、
降格願いを出すというケースがあるのです。
降格願いを出そうかという所まで追い込まれたあなたは、
とても心が辛い状態でしょう。
すぐにでも降格願いを出すのも１つですが、
もし心のどこかで引っかかりがあるならば、
降格願いを出すまでに考えるべきことがあります。
今回は独自の切り口から、
降格願いを出すまでのステップを解説します。
降格願いを出すまでの３ステップ
降格願いを出すまでには、
３つのステップがあります。
このステップを踏むことで、
冷静に現状を振り返った上で、
降格願いを出せる様になります。
ステップ１：自分の気持ちを知る
最初のステップは、
自分の気持ちを知ること。
降格願いを出そうと思う背景を、
改めて振り返ってみることです。
能力不足を感じたり、
マネジメントで苦しんだりと、
ネガティブな気持ちが渦巻いているはずです。
１つずつ声に出して受け止め、
自分の気持ちを整理していきましょう。
「なぜ降格願いを出そうと思ったのか？」
「どんな場面で能力不足を感じているのか？」
この様に５W１Hを意識して振り返ると、
早く現状を整理できる様になります。
ステップ２：最悪の事態を掘り下げる
そして次のステップは、
最悪の事態を掘り下げることです。
降格願いを出した時に、
どんな最悪の事態が待っているかを事前に想定するのです。
・周囲から「仕事ができない人」だとレッテルを貼られる
・会社での居場所がなくなる
・裏でコソコソ陰口を言われる
・退職してしまう
この様に最悪の事態を、
事前に声に出して想定しましょう。
不安や恐れを抱いたままでは、
実際に降格願いを出すことができません。
何を恐れているのかを把握することで、
自分の気持ちを明確にできる様になります。
ステップ３：どうしたいか？と問いかける
そして最後のステップは、
「どうしたいか？」と自分自身に問いかけます。
ここまで自分の気持ちを深掘りしたので、
「自分はこうしたい」と納得して結論を出せる様になります。
降格願いを出したいと思えば、
実行に移すのがスムーズにできます。
一方で自分の気持ちを振り返ることで、
降格願いを出すことに迷うケースもあります。
本当は今の役職で頑張りたいが、
どうにも上手くいかずにもがいている…
降格願いを出すのは、現実逃避ではないか…
もちろん状況は様々ですが、
こうした気持ちが浮かぶこともあるのです。
「もう少し頑張りたい」という様に、
降格願いを出さない結論が出る可能性もあります。
まとめ
ここまでの３ステップを実践すれば、
降格願いを出すことがスムーズにできる様になります。
モヤモヤした気持ちを改めて整理し、
冷静な状態で決断できるのです。
降格願いを出すことは、
決して悪いことではありません。
もちろん単に現実逃避で降格願いを出せば、
降格した後も同じ悩みに直面します。
降格願いを出した上で、
その先に明確なビジョンがあれば、
その後の展望も明るいです。
その一方で３ステップを通して、
「降格願いを出したいわけではない」と気づくケースもあります。
もしこの記事を読んでも、
降格願いを出すべきか悩んでいる場合は、
以下の記事を読んでみてください。
降格願いを出そうと思った心理背景を、
より詳しく解説しているので、
現状を好転させるヒントがあります。
本日も最後まで読んでくださり、ありがとうございました！
このコラムの執筆者
伊庭 和高（いば かずたか）
千葉県千葉市出身。
早稲田大学大学院卒。
教育理論や心理学を学ぶ中で100人にインタビューし、独自のメンタルトレーニング理論を確立。
卒業後は高校で世界史を教えるが、本当に伝えたいことはやはり心のケアであると気づき、2017年に株式会社マイルートプラスを起業し、8年で5,000人以上を指導。
2017年11月に株式会社マイルートプラスを設立。
役職や立場を問わず成果が出ることが評判を呼び、2020年4月に著書『ストレスフリー人間関係』を出版。
増刷しロングセラー中。
2023年10月に三笠書房・王様文庫より『声に出すだけでモヤモヤがすっきりする本〜たった５秒のメンタルケア〜』を出版。
『女性自身』（2023年9月19日号）にて、カラー8ページで特集されるなど、独自のメソッドに注目が集まっている。
「日本の元気は気持ちから！」をミッションにしている。
職場の人間関係や仕事の目標達成について、方法が体系立ててまとめられており、お客様の現状に合ったアプローチを取れることが強み。
また最近では企業研修を実施するなど、活動の幅を広げている。
