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 あなたのその悩み、自信のなさが原因です

起業失敗の3つの末路とは?根本原因は自信のなさです




こんにちは、ビジネスメンタルトレーナーの伊庭和高です。

 

「起業に失敗してしまった…」

 

こうした声は年齢や性別を問わず、

私の元に定期的に寄せられます。

 

志を持って起業したものの、

失敗してしまうのはショックでしょう。

 

そして同時に、今後のことが不安になります。

 

再度起業するにしても、

別の道を進むにしても、

大きな壁が横たわっています。

 

ここで選択を間違えると、

負のスパイラルに陥ってしまいます。

 

今回は一般の見地とは異なる視点で、

起業失敗の原因や背景について解説します。




起業失敗の3つの末路

 

起業に失敗すると、

3つの結末が待っています。

 

どれか1つに当てはまることもあれば、

複数に該当することもありますが、

いずれも幸せな未来ではありません。

 

自分の決断を正解だと思えなくなる

起業に失敗したことは、

想像以上に心に傷を残します。

 

起業だけに限らず、

何かを決断する時に迷いが生じてしまうのです。

 

「本当にこの決断で良いのか?」

「また失敗したらどうしよう…」

 

自分の決断を正解だと思えなくなるのです。

 

再び起業するにしても、

企業に就職するにしても、

あるいは結婚や子育てにおいても、

すべてにおいて決断に自信が持てなくなってしまいます。

 

起業失敗に伴う負債を背負うことになる

そして当然ながら、

起業に失敗すれば負債も背負うことになります。

 

金銭面での負債もあるでしょうし、

人間関係が悪化しているかもしれません。

 

あるいは家族や友人が離れていったり、

プライベートでも負債を背負ってしまうのです。

 

次々に良くないことが起こるので、

メンタル的にも厳しい状態になります。

 

負のスパイラルが続く様に感じるのも、

起業失敗の末路だと言えます。

 

再就職のハードルが上がる

「もう起業は辞めて就職しよう」

 

この様に考える人もいますが、

再就職のハードルは高くなります。

 

起業時代の経験を評価されることもありますが、

再びサラリーマンへ戻ることに対して、

企業の採用担当も慎重になるのです。

 

「また起業すると言い出したらどうしよう?」

 

「協調性を持って働いてくれるのか?」

 

起業していない人に比べて、

チェック項目が厳しくなるのです。

 

また起業時代のコネで再就職できても、

自分が望んだ労働環境と異なるかもしれません。

 

悩みは形を変えて繰り返される

私はよく、すべての悩みの原因は自信のなさだとお伝えしています。

 

起業に失敗してしまったり、

失敗後に苦しい状況が生まれるのも、

自分の自信のなさが原因です。

 

自信のなさから決断をすると、

どこかで壁に直面してしまうのです。

 

焦って決断したり、

周囲に当たり散らしたり、

モチベーションが湧かなかったりと、

自信のなさから失敗をしてしまいます。

 

そして自信のなさは繰り返されます。

 

起業に失敗した後も、

自信のなさに直面した時には問題が発生するのです。

 

どうすれば現状は好転するのか?

自信のなさに向き合うことこそ、

現状を好転させるポイントです。

 

「なぜ起業に失敗したのだろうか?」

「もし自分に自信のなさがあるとしたら何だろう?」

 

この様に振り返ることが大切です。

 

私は自信のなさを克服し、

本当に望む成果を出し続けるための秘訣を、

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本日も最後まで読んでくださり、ありがとうございました!






このコラムの執筆者

伊庭 和高

伊庭 和高(いば かずたか)

千葉県千葉市出身。
早稲田大学大学院卒。
教育理論や心理学を学ぶ中で100人にインタビューし、独自のメンタルトレーニング理論を確立。

卒業後は高校で世界史を教えるが、本当に伝えたいことはやはり心のケアであると気づき、2017年に株式会社マイルートプラスを起業し、8年で5,000人以上を指導。

2017年11月に株式会社マイルートプラスを設立。
役職や立場を問わず成果が出ることが評判を呼び、2020年4月に著書『ストレスフリー人間関係』を出版。
増刷しロングセラー中。
2023年10月に三笠書房・王様文庫より『声に出すだけでモヤモヤがすっきりする本〜たった5秒のメンタルケア〜』を出版。
『女性自身』(2023年9月19日号)にて、カラー8ページで特集されるなど、独自のメソッドに注目が集まっている。

「日本の元気は気持ちから!」をミッションにしている。
職場の人間関係や仕事の目標達成について、方法が体系立ててまとめられており、お客様の現状に合ったアプローチを取れることが強み。

また最近では企業研修を実施するなど、活動の幅を広げている。

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